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2013年8月8日午後4時56分、緊急地震速報が発表された。
奈良県と大阪府で最大震度6弱から7程度の揺れが起きると予測したためだ。
スーパーで買い物をしていたのだが、携帯やスマホの警報が一斉になりだし
その場がちょっぴり緊張感。
その後、地震は起きず、誤報と判明。
気象庁は直前に起きた微弱な揺れと、地震計の信号トラブルが重なったことが
誤報の原因とみられる。
「交通機関や多くの人に大変な迷惑をかけ、おわび申し上げる」と謝罪した。
そもそも、「緊急地震速報」ってなんだろう？
気象庁は平成１９年１０月１日から、緊急地震速報（警報）の発表を開始した。
緊急地震速報の発表条件や内容については
１．緊急地震速報（警報）を発表する条件
地震波が２点以上の地震観測点で観測され、最大震度が５弱以上と予測された場合に発表する。
２．緊急地震速報（警報）の内容
地震の発生時刻、発生場所（震源）の推定値、地震発生場所の震央地名
強い揺れ（震度５弱以上）が予測される地域及び震度４が予測される地域名（全国を約２００地域に分割）
３．緊急地震速報（警報）で続報を発表する場合
緊急地震速報を発表した後の解析により、震度３以下と予測されていた地域が震度５弱以上と予測された場合に、続報を発表する。
続報では、新たに震度５弱以上が予測された地域及び新たに震度４が予測された地域を発表する。
落雷等の地震以外の現象を地震と誤認して発信された緊急地震速報（誤報）のみ取り消すこととし、例えば震度５弱と予測していた地域が震度３以下との予測となった場合などは取り消さない。
とされている。
では「緊急地震速報」とはどの様なしくみで発表されるのだろうか。
地震が発生すると、震源からは揺れが波となって地面を伝わっていく（地震波）。
地震波にはP波とS波があり、P波の方がS波より速く伝わる性質がある。
強い揺れによる被害をもたらすのは主に後から伝わってくるS波。
このため、地震波の伝わる速度の差を利用して、先に伝わるP波を検知した段階でS波が伝わってくる前に危険が迫っていることを知らせることが可能。
緊急地震速報には、全国約235箇所（平成24年3月現在）の地震計に加え、
(独)防災科学技術研究所の高感度地震観測網（全国約850箇所）を利用し ている。
多くの地震計のデータを活用することで、地震が起きたことを素早くとらえることがでる。
緊急地震速報では、少ない観測点のデータから震源やマグニチュードを
迅速かつ精度良く推定する必要がある。
これは、コンピュータの性能 の向上により瞬時に計算が出来るようになったことの他、
１観測点のＰ波の観測データから震源やマグニチュードを推定する手法などを活用することで可能となった。
地震波の伝わる速度は、数km/秒 程度。
一方で、現在、情報を伝えるために使われている有線・無線の電気信号は原理的には光の速度（約30 万km/秒）で 伝わるため、非常に短い時間で遠距離まで情報を伝えることがでる。
この地震波と電気信号が伝わる速度の差を利用すれば、地震が発生した場所の近くの地震 計で地震波を検知し、それを電気信号で気象庁に伝え、地震波が伝わってくる前にこれから揺れることを再び電気信号を使って伝えることができる。
調べてみると、解ったような、解らないような。
今回の誤報の原因として気象庁は、地震計には、周辺に流れる電気信号「ノイズ」を常時、検知するセンサーがあるが、どういうわけか「東南海３」は午後４時４３分から１０度、断続的に検知を止めた。
一度止まると、検知を再開する時に数値がゼロからボンッと上がるため、
地震と勘違いしてしまったようだと説明。
この止まってしまったものをP波とS波とかに関連していると判断したからなのだろうか。
誤報だと判断し、敏速に謝罪する体制も当たり前なのかもしれないが、
なかなか謝罪できなかった色々な他の場面が規定値になってしまっているせいか素晴らしいと思った。
それに、地震が予測できるってスゴイと思う
中国のメディアでは
「地震の予報なんて到底できない中国よりはましですよね」
「中国はこういう誤報を出す可能性が高いから予報そのものをしないだけだよ」
「たとえ誤報だって、少なくとも死人を出さないことに貢献できるよね？そもそも予報をしなければ死人を出すリスクは増すよね？」
「日本を見習おう。失敗は成功の母と言うじゃない？いつかきっと、成功する日が来るよ」
なんて報道しているようだ。
この誤報で、私は何も行動できなかった。これも教訓なのかもしれない。
この誤報、あなたは何をしましたか？
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